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SMILE UP CEO was right

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昨日の東山CEOのインタビューを改めて読み直してみて、「一体この人はどうしてインタビューを受けたのだろう?」とBBCの記者に一発目で訊かれているのと同じ質問が頭に浮かんだ。

 

深刻そうな顔をして「被害者の心の救済に真面目に取り組んでいます」と答えてさえいればBBCに通用すると思ったのだろうか?

 

結局このインタビューで明らかになったのは、

 

・プロフェッショナルなカウンセリングの代わりに素人である東山の面接で被害者の〈心の救済〉をやろうとしている

 

・補償はいつ終わるのか分からないが、すべてが終わるまで補償のプロセスは〈ブラックボックス〉のままでよいと考えている

 

・社内にジャニー以外の2名がタレントの性虐待に関わっていたことが判明しているが警察に伝えていないし今後も伝えるつもりもない(被害者の思いが優先されるべきだが、誰が被害者であるか把握していない)

 

・カミングアウトした被害者がネットの誹謗中傷で自殺に追い込まれているとしても、それは言論の自由だから何もするつもりはない

 

・ジュリー藤島は社長を辞任したが今も株主である

 

東山CEOはこれらのことを被害者補償のための会社スマイル・アップの代表として明らかにするためにインタビューに応じたのだろうか?

 

最初にBBCドキュメンタリー続編のダイジェストが報じられたとき、これらのインタビューの発言を見て、たぶん長時間のインタビューの中から、記者の挑発的な質問に対して口を滑らせた場面が意地悪く編集されているのだろう(それにしても酷い発言だが)と思い、35分に及ぶインタビュー映像を見て、その文字起こしをしてみて分かったのは、東山CEOは決して誘導尋問に乗せられたのではなく、上記の発言を堂々と自信をもってしていたということだ。

 

それはもはや「開き直り」としか呼べないように見える。

つまり、こういう発言を外国メディアにしたところで、国内メディアは自分たちに都合の悪い報道はしないだろうし、共犯者である国内メディアは本気で被害者を救済するために指一本上げようとしないだろう、と見越しているとしか思えない。

 

そしてたぶん東山の見立ては正しい。

それがこの国のメディアの実態だ。舐められても仕方がない。

次は国連の人権委員会の報告書が来るのだろうが、それも乗り切るつもりだろう。

それがこの国のメディアの実態だ。